ファンダメンタルズ
ファンダメンタルズは一般的に『経済の基礎的条件』と訳されます。と言われても、すぐにはピンとこないですよね。抽象的でちょっと捉えどころのない言葉ではあるんです。例えば、『日本経済のファンダメンタルズは良好だ』と言う場合、経済成長率や企業業績など、経済の土台となるところは良いということです。『こまかい点はさて置き』というニュアンスもちょっと感じられます。
『サブプライム問題の影響で米国の景気は悪化しており、金利は一段と緩和されるにちがいない。円との金利差はさらに縮小するから、ドル／円は下降基調が続くだろう。』
という具合です。では、為替相場のファンダメンタルズにはどんなものがあるのでしょうか。次にそれを見ていきます。
金利動向
ファンダメンタルズは為替相場の市況解説記事でもよく用いられる言葉です。ただ、その場合は、もう少し意味が限定されて、為替相場に影響を与える要因の中で、政治や経済の外部環境をさします。ファンダメンタルズ分析と言う表現もよく使われますが、これは、こうした外部環境から為替相場の動向を予想する手法のことです。
金利動向は、為替相場を分析するうえで最も重要な項目と言ってよいでしょう。原則として、高金利であったり利上げが予想される状況は強材料、低金利や利下げが予想される状況は弱材料となります。低金利の国の投資家は、自国の資産で運用するよりも、高金利の国の資産で運用したほうが高い収益を得ることができます。例えば、高金利国の国債で運用しようとする場合、自国通貨を売ってその国の通貨を手当てしなくてはなりません。そうした動きが為替相場に影響を与えるわけです。ただし、為替相場のリスクを負いますので、金利差は一定以上ないと投資意欲は出てきません。ドル／円の場合、機関投資家が対米投資を活発化させるには４％程度の金利差が必要だと言われています。
なお、高金利だからと言って、単純に買い材料だと考えるのは危険です。度が過ぎた高金利の裏には、インフレとか通貨防衛などのネガティブな要因が隠れている場合があるからです。したがって、金利だけで判断せず、その他の諸条件を含めて総合的に判断する必要があります。
参考：政策金利
景気動向
景気の動向は、金利政策を左右しますので、為替相場の重要なファクターとなります。また、景気の良い国はビジネス・チャンスも豊富ですから、海外の企業がその国に工場を建てたり、企業買収を行うなどの投資を行います。そこには通貨の重要が生じますから、その国の通貨には上昇圧力がかかることになります。
国際収支
為替取引が自由化されており、レートが市場で決定される場合は、需給関係がそこに大きな影響を及ぼします。物やサービスの値段が需給関係で決まるのと同じです。では、通貨の需給関係は何によって左右されるのでしょうか。長期的に見るとそれは国際収支だと考えられます。国際収支には、物の貿易だけでなく、資本取引や海外旅行などから生じる全ての収支を含みます。
実際、国際収支に基づく需給関係は為替の長期トレンドに影響を及ぼします。大幅な黒字国である日本の円は、歴史的に上昇圧力にさらされてきました。外国へ商品を輸出して受け取った外貨は、市場で円に変えなければなりませんから、常に円の需給は需要超過だったわけです。一方、米国は巨額の貿易赤字を抱えていますが、なぜドルは暴落しないのでしょうか。それは、資本収支がこれを補って余りある黒字だからです。
世界の政府や機関投資家は、流動性と安全性を兼ね備えた米国債に投資しています。輸入代金の支払いでドルは流出しますが、海外からの投資によってドルは流入します。このバランスは入超なのです。それゆえ、全体の需給関係で見れば、ドルは余っているというわけではないわけです。
財政収支
財政収支というのは、政府の収入と支出の差です。政府の収入（歳入）の柱は税収であり、支出というのは公共投資とか社会福祉などです。景気が悪化すると、政府は減税や公共投資を行って景気を刺激しますが、その結果、財政収支は悪化します。反対に、景気が良くなると税収が増え、財政収支は好転します。財政赤字を抱えている政府は、国債を発行して赤字を補填しますが、健全な財務状態とは言えませんから、財政赤字はその国の通貨にとっては弱い材料となります。ただ、日本は多額の財政赤字を抱えていますが、それが円安要因として取り上げられることはあまりありません。しかし、機軸通貨である米ドルにとっては、財政赤字は中長期的な相場動向に影響を与える重要なファクターと言えます。
政治要因
政治要因としてまずあげられるのは通貨政策です。特に米国の政策が重要です。ホワイトハウスで通商代表部がパワーを持っていたとき、為替は通商政策の道具にされました。『これ以上日本からの輸出にドライブがかかるようだと、もっと円高になってもしらないぞ』という空気が漂った時代もあったのです。また、事実かどうかは別として、『米大統領選挙の年は米国内の輸出業者に配慮して円高傾向になる』といったことも言われます。
政治不安が高まると、やはりその国の通貨は売られる傾向が強まります。政局が混迷すると、経済政策の決定が遅れたり後回しになったりするためです。
地政学的リスク
このところあまり言われなくなくなりましたが、地政学的リスクも為替相場の変動要因となります。地政学（Geopolitics）というのは、地理的な条件（例えば、仲の悪いＡ国とＢ国が隣り合っているとか）が政治・経済にどのような影響を与えるか、を研究する学問です。2002年に当時のFRB議長だったグリーンスパン氏が使って以来、株や為替の解説記事でもよく目にするようになりました。
このときは、米国のイラク攻撃が現実味をおびつつあり、実際にそれが起こったら景気に悪影響を及ぼすリスクがあるよ、という意味で用いられました。その後、地政学的リスクという言葉はテロと結びつき、市場のテーマになった時期もあったのです。イスラム過激派によるテロが話題になると、「地政学的リスクからドルが下落。一方、安全通貨としてスイスフランが上昇。」などという記事がよく見られたものです。
実際にテロが起こったからと言って、アメリカの景気が悪くなったわけでも、大規模な戦争に結びついたわけではなかったのですが、その頃の市場は「地政学的リスク」が一種のファッションだったわけです。ただ、日本にも、北朝鮮という地政学的リスクの要因はあり、なにもアメリカvsイスラム圏に限った話しではありません。世界がきな臭くなってくると、地政学的リスクが市場のテーマに再び浮上することがあるかもしれません。
必勝ＦＸ > 為替相場の基礎知識 > 為替相場を決める要因 > ファンダメンタルズ 
サイトマップ
