CFD取引のリスク

相場のリスク

   CFD取引ではやはり相場のリスクが一番大きいですね。CFD取引は相場商品ですから、株価など原商品の変動によって損失を被る危険があります。CFD取引は高収益のチャンスがある一方で、元本割れのリスクを負う取引です。しかしCFD取引のリスクはそれだけではありません。

証拠金取引のリスク

CFD取引 CFD取引でさらに注意しなくてはならないことは、証拠金取引だということです。必要な証拠金よりもはるかに大きな額の取引が可能であるため、損失を被った場合のダメージが大きいのです。理論的には元本を上回る損失が発生する可能性があります。現物株の場合は、会社が倒産して株券がただの紙切れになる(電子保管になるとこういう定番の表現も使えなくなりますねぇ)のが最悪のケースです。しかしCFD取引の場合は、損失が元本を超えてしまうケースも起こりえるわけです。

  • 自動ロスカットの仕組みを採用している業者であれば、元本を超える損失が発生する可能性はかなり抑えられますが、それでもそのようなリスクをおかすこと自体避けたいですね。

システム障害のリスク

   CFD取引をオンライン取引で行う場合は、業者側のシステム、自分のパソコンや周辺機器、そしてインターネット自体に障害が起こるリスクがあります。この中で、最も可能性が高いのは、業者側のシステム・トラブルでしょう。ただ、その頻度は業者によってまちまちです。めったに起こらない業者もいれば、頻繁に起こる業者もいます。こうしたシステムの安定性と、システム障害に対してどこまで責任を負ってくれるかという点は、業者を選択する際の重要なポイントです。

   自分のパソコンについては、自分で責任を持つ以外にありませんね。そんなに壊れるものではありませんが、万が一のために2台持っているとか、停電に備えてノート・パソコンにしておくとか、携帯でも取引できる業者を選ぶとか、一定のリスク回避は可能です。あと、プロバイダー等も含めて、インターネット自体の障害は確実な対策がありません。ただ、ケーブルTVの回線を使ってインターネットを利用している場合、まれに取引システムと相性が悪い場合もあります。

業者倒産のリスク

   相場とリスクは切り離せませんが、業者のリスクまで背負い込むのは避けたいですね。もし、信託保全を実施していない業者が倒産した場合、顧客は一般債権者として、自分の手で債権を回収しなくてはなりません。しかも、債権者集会に出かけたりして苦労しても、どの程度回収できるか分りません。まったく回収できないことだってありえます。

   ただ、信託保全を実施しているから安心かと言えば、そうとも言えません。『顧客資産は評価損益も含めて法令に即した信託契約で100%分別保管しています。それも毎営業日ごとに計算して』というのなら、安心です。しかし、信託保全をうたっている業者でも、100%そうしている業者は少ないのです。「50%は信託銀行だが、残りはカバー取引先とは銀行預金」といったこともあるわけです。この場合、安心できるのは50%まで。

    分別保管

   あと、業者の安全性を計る指標として、自己資本規制比率も重要なポイントです。これは、その会社がリスクに対してどの程度流動性を確保しているかを表す指標で、毎営業日ごとに計算することが法令で義務付けられています。FX総研では、この数字をホームページで公開していない業者は、選択候補から除外すべきだと考えます。詳しくは、業者選択のポイントをご参照下さい。

流動性のリスク

   流動性というのは、どれだけの量の注文を消化できるか、という市場の許容量のことです。大量の注文でも速やかに成立させることができる市場は、流動性が高いと言えます。外国為替市場は世界の金融市場の中でも最も高い流動性を誇っています。しかし、マイナーな通貨などは取引量が少ないですし、メジャー通貨でも、ビッグニュースが出て注文が一方方向に集中した場合などは、思うように注文が入らないケースがあります。また、発展途上国の通貨などは、各国の規制や処置などによる取引の制限も起こりえます。流動性の低い通貨は、何かあった時のボラティリティスプレッドも大きくなりがちです。

   CFD取引のような相場商品では、決済したいときに速やかに決済できないのは、無視できないリスクなのです。高金利だからと言って、かなりマイナーな通貨を持ち続けるのは、相応にリスクが高いことを承知しておきましょう。

取引ルールのリスク

   為替相場の値動きが著しく大きくなった場合や、その恐れがある場合など、業者は緊急的な処置を行うことがあります。例えば 証拠金の額を引き上げたり、自動ロスカットの水準を変更することが考えられます。その結果、証拠金が不足したり、自動ロスカットにかかったりするケースも出てくるでしょう。こうしたルール変更のリスクは、顧客側ではコントロールできませんので、資金に余裕を持たせることが肝要です。なお、ルール変更がありえるかどうか、取引約款等であらかじめ確認しておきたいですね。

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